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ITベンダーのチェンジ・変更は、プロジェクトが進まなかったり、難航したりすることでよく検討されます。しかし、実際にはリスクがあり、気軽にスタートできないことも多いはずです。
本記事では、ITベンダーのチェンジ・変更の流れや想定されるリスク、対策を解説します。


IT(システム)ベンダーとは、システムおよびソフトウェアなどのIT製品を開発・販売する会社のことです。また、ITベンダーは便宜上、以下の種類に分類されることもあります。
システムベンダー:システムの販売専門
SIベンダー:企画・開発・保守運用を一貫
ソフトウェアベンダー:ソフトウェアを販売
ハードウェアベンダー:ハードウェアを販売
クラウドベンダー:クラウドサービスの専門
ITベンダーとSIerの違いは、そのプロセスにあります。ITベンダーは製造(開発)した商品を販売しますが、SIerは顧客から要望を聞いて開発する形です。
開発した製品を使ってもらうのか、依頼を受けて開発するのかの違いで判断しましょう。
ITベンダーとパートナーの違いは、SIerとよく似ています。前述したようにITベンダーは製造(開発)した商品を販売する一方で、パートナーは共同で仕事をする相手を指します。
共同で仕事をする際には、企画等を通して依頼を受け、開発するながれとなりますから、SIerとパートナーは非常に似ているものです。
ただ、SIerと比べてパートナーは伴走型でお互いの成長・理解が深まることで成果物をより最適化できる密な関係を構築できるのが利点であり、大きな違いです。

ITベンダーのチェンジ・変更による影響(リスク)は、以下が想定されます。
お金と時間が無駄になる
要件定義や基本設計のやり直し
余計にお金がかかる
プレッシャーが強い
ITベンダーのチェンジ・変更は、これまでプロジェクトにかけていたお金と時間がある場合、それらを無駄にしてしまう可能性があります。
なぜなら、途中まで完成していた成果物があったとしても、ITベンダーが適切に内容を把握して引き継ぎできるかは状態次第となるためです。また、技術力のあるITベンダーでも、最初から作り直したほうがコストや進行がスムーズになる場合には、リニューアルを提案することもあります。
ただ、継続し続けることによって不利益が多く発生するときには、ITベンダーの変更・チェンジという選択肢が有力な方法となるはずです。
ITベンダーのチェンジ・変更によって、要件定義や基本設計をやり直しすることもあります。前述したように、引き継ぎがうまくいくとは限りませんし、作り直し(リニューアル)にはまた要件定義および基本設計から見直しも含まれるためです。
ある程度の方向性を明確化しておき、どうしたいのかを引き継ぐITベンダーに伝えられると今後の方針を決めやすくなるでしょう。
ITベンダーのチェンジ・変更に際して、新たな施策を盛り込んだり、失敗しないようにと体制を強化したりすると、新規のお金が増える傾向にあります。技術力によっても左右される事柄ですが、本当に必要な機能だけを作りこむ場合には適切に相談できるベンダーへの引き継ぎが大切です。
必要な機能等を明確にし、不要な金額がかからないようなリスクヘッジは検討しておきましょう。
ITベンダーのチェンジ・変更は、依頼側にプレッシャーとなるリスクも捨てきれません。また、もう2度と失敗できない・失敗しないというプレッシャーで、変更したITベンダーとの関係性が悪化するといったこともリスクでしょう。
こうしたプレッシャーは焦りとなって伝わり、足元をみられて悪質なベンダーから高額な変更を提案されることも想定できます。失敗を避ける必要はありますが、冷静な判断は常に求められることも実情です。


ITベンダーのチェンジ・変更の代表的な流れは、以下のとおりです。
ヒアリング・調査
改善案や引き継ぎの提案・確認
費用の支払いと引き継ぎの実施
ITベンダーが現状と依頼内容を把握するため、以下のようなヒアリング(調査)を実施します。
保守・運用に関わるドキュメントの確認
ソースコードの確認
発生しているインシデントのチェック
課題の確認
この時点で、当社のように「引き継ぎできる状態なのか、開発の方法や予算は問題ないのか」など細かく相談できると安心です。
ITベンダーがヒアリング・調査によって得た情報および状況から、適切に改善案や引き継ぎの提案を実施します。その際、内容に問題がないか、そもそも目標(目的)から成果物がズレていないかも確認しましょう。
場合によっては引き継ぎが困難であると判断し、要件定義から新しい開発を実施する提案を行うこともあります。
ITベンダーと内容の確認ができれば、費用の支払い(タイミングは依頼企業により異なる)と、引き継ぎを実施します。基本的に業務は開発会社内の担当チームに委ねる形ですが、取り入れる開発手法によっては定期的なコミュニケーションを取る必要があります(アジャイル・スクラム等)。
ここまでくれば、変更したITベンダーによってシステムの開発が行われる形ですので、失敗しないためにできることを進めていくという形になるでしょう。

補足として、ITベンダーのチェンジ・変更以外にできる対策を、以下にわけて紹介します。
プロジェクトマネージャー(PM)を変更する
依頼側で見直しを実施する
ITベンダーをチェンジ・変更しようと考えた際には、プロジェクトマネージャー(PM)の変更で既存のベンダーを望む方向性へ牽引できないかを検討してみてください。
PMは個人の能力が大きく影響するものですから、コミュニケーションに限らずマネジメントの総合力でプロジェクトの進行力が大きく変わることがあります。
ベンダーの変更に大きなリスクがある際には、PMの変更も視野に入れてみるとよいかもしれません。なお、ベンダーの力量不足によって開発が遅れたり、進まなかったりしている場合には大きな効果が得られない点に注意しましょう。
依頼側で
ベンダーの力量ではなく、依頼側の要求レベルを改善することも大切。具体的なプロジェクトの指針や目的、ブレのない内容に目的のシステムを細かく伝えるなど、ベンダーへ依頼する企業側の努力余地がないかは再検討が必要。

最後に、ITベンダーのチェンジ・変更に関する質問へ回答します。
IT導入補助金は?
ベンダーの例は?
ITベンダーって何?
IT導入補助金は、以下が挙げられます。
補助金名 | ものづくり補助金 | 事業再構築補助金 | IT導入補助金 |
対象者 | 出資額、従業員に対する賃金などの条件を満たす中小企業・小規模事業者 | コロナ禍で売上が減少 | 業種ごとに定められた上限以下の資本金と従業員を所有する中小企業や小規模事業、スタートアップ・ベンチャー企業など |
給付額 | 100万円~1,000万円 | 100万円~8,000万円(通常枠) | 5万~450万(枠分類あり) |
申請日 | 毎年、6月・9月・12月・3月の4回募集 | 締切:2021年9月21日 | 開始:2022年10月3日 |
申請方法 | 電子申請システムから申請 | 電子申請システムから申請 | 事務局Webサイトからオンライン申請 |
特記項目(注意点等) | 5年間報告書の提出が必要 | 認定経営革新等支援機関への相談が必要 | 給付決定後に発生した費用のみが補助対象 |
【関連記事】システム開発の補助金4選|ITに関する制度の申請は慎重に
ベンダーは、業種によってその内容が異なります。ITベンダーを例に挙げると、以下のとおりです。
システムベンダー:システムの販売専門
SIベンダー:企画・開発・保守運用を一貫
ソフトウェアベンダー:ソフトウェアを販売
ハードウェアベンダー:ハードウェアを販売
クラウドベンダー:クラウドサービスの専門
ITベンダーとは、システムおよびソフトウェアなどのIT製品を開発・販売する会社のことです。
また、SIerは顧客から要望を聞いて開発する形ですからプロセスが異なります。さらに、SIerと比べてパートナーは伴走型でお互いの成長・理解が深まることで成果物をより最適化できる密な関係を構築できるのが利点であり、大きな違いです。
ITベンダーのチェンジ・変更を検討した際には、プロジェクトがうまくいかないケースがほとんどです。
しかし、ベンダーに問題があると思いがちですが、もっと細かい部分やユーザー側の問題の可能性も捨てきれません。それまでの労力やお金が無駄になるので、様々な部分を見直して慎重に変更すべきでしょう。
ITベンダーのチェンジ・変更を検討されている際には、ぜひNOVELへご相談ください。
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