急速に注目を集めている「NFT（非代替性トークン）」は、今後のデータ売買に大きく貢献する技術の1つです。

この記事では、NFTの特徴やメリットについて紹介します。

初心者にもわかりやすく解説していますので、ぜひ最後までご一読ください。

NFTとは？分かりやすく解説

NFTとは、「Non-Fungible Token」の略語で、日本語に訳すと「非代替性トークン」です。

非代替性（NF）とは、いわゆる「替えがきかないもの」で、そのデータの唯一性が保証されていることを指します。

たとえば、有名画家の原画や著名人のサインといったコピーできないデータ・希少価値のあるものなどが該当します。

また、誰でも利用できるフリー素材といった代替性があるものを除いた、Web上でも代替できないもの（画像や作品等）も対象です。

つまりNFT（非代替性トークン）とは、その”モノ”が替えのきかないものであり、唯一性を証明できるトークンというわけです。

トークンとは？

トークンとは、暗号資産・仮想通貨と同じ意味をもつ言葉です。

ブロックチェーン技術を使って作られ、安全にデータを記録できて、不正利用が非常に困難な高いセキュリティを誇ります。

もともと、Web上に公開している多くの作品や個人の資産などは、誰でも簡単に複製できることが問題視されていました。

NFT（非代替性トークン）は、その唯一性を証明できる不正利用が困難で高いセキュリティを誇り、複製や改ざんの防止に役立つわけです。

NFTが利用される商品例

NFT（非代替性トークン）が利用される商品の例は、以下のとおりです。

• NFTゲーム

• NFTアート

• ファッション

• スポーツ

• 会員権

• 不動産

• ローン など

そのなかでも、代表的なNFTゲーム・Twitter・アートの3種類を紹介します。

NFTゲーム

NFTゲームとは、ブロックチェーン技術を基に作られたゲームのことです。

主に、ゲーム内で獲得したキャラクターやアイテムを取引できます。

獲得方法はさまざまで、プレイによりトークンを得られるゲームもあるほどです。

Twitter

Twitterでは、NFTアイコンの実装や、自身がおこなったTweetの売買で用いられます。

たとえば、Twitter初のツイートNFTは約3億円で落札されましたし、与沢翼がつぶやいたTweetも約1,000万円で取引された過去が代表的です。

どのようなTweetやアイコンに価値がつくのかは今後の動向次第ですが、その希少性と付加価値の高さを売りにしたNFT売買のわかりやすい代表例と考えられます。

NFT作品（デジタルアート）

NFT作品（いわゆるデジタルアート）は、観賞用や一種のデジタル資産として売買されます。

また、NFTはプログラミング知識がなくても、特定のプラットフォームを利用すると誰でも作れます。

日本では、「Zombie Zoo Keeper」と呼ばれる8歳の子どもが夏休みの自由研究で作成した「ピクセルアート」が、約80万円で落札されたケースが好例です。

NFTのメリット

NFT（非代替性トークン）を利用するメリットは、以下のとおりです。

• データの所有権が明確になる

• 取引の自由度が高い

• 紛失する心配がない

データの所有権が明確になる

NFTを発行すると、該当するデータの所有権を明確にできます。

ブロックチェーンを用いた技術ですから、データを改ざんしたり、コピーしたりする行為はほぼ不可能な状態となるためです。

また、所有権が明確になると「一点もの」となり、その希少性を証明して付加価値を付属できます。

取引の自由度が高い

NFTは所有面を明確にできるため、「自分の判断で自由に売買」できる自由度の高さも大きなメリットです。

誰でも自分の作品を販売できますから、高く評価を受けられると高額でやりとりされるケースがあります。

そして、NFTは共通した規格で作られていることで、同様の規格を利用できるサービスであればどこでも取り扱えます。

このNFTの規格では、スマートコントラクト（人間を介さない自動契約）によって、二次流通時に制作者へ報酬が入るよう設定できるのも利点です。

紛失する心配がない

NFTはブロックチェーンを用いたデータとして扱われ、実物が火事で焼失したり、豪雨で水没したりするなどの心配は必要ありません。

オンライン上に存在しているデータが、物理的な影響を受けることはありませんし、窃盗に遭う心配も低くなるでしょう。

こうしたメリットをもつNFTは、データの所有権を明確にできるうえに、取引の自由度が高く紛失の心配もない便利な証明書として、今後もデジタル作品を主として広がる見込みです。

NFTのデメリット

一見すると利点が多いNFTですが、以下のデメリットが存在します。

• 法規制が後追いである事実

• 取引の手数料（ガス代）の高騰

• 大幅な価格変動の動向

法規制が後追いである事実

NFTは、急速に発展した市場のため、法規制が後追いである事実は往々にしてあります。

2022年調査現在では、NFTを直接的に対象とした法律がないためです。

あくまで予想とはなりますが、今後の法規制によってはメリットであった自由な取引や、スマートコントラクトといった設定に制限が出てくることは十分にあるでしょう。

現在は問題がない場合でも、今後の法整備次第で扱い方が変わるかもしれないことは念頭に入れておきたい事項です。

取引の手数料（ガス代）の高騰

NFTの取引に必要な手数料（ガス代）の高騰も、1つのデメリットです。

ガス代とは、取引履歴を記載したり、ハッキング対策に必要な資金を得たりするために必要な手数料として支払う金額のことです。

このガス代は、一定金額で定められているケースのほかに、出品者が自由に設定できるパターンもあります。

自由に設定できる場合は、承認までの時間を短縮できるといった利点のために、優位性を付けるため需要が高まるほど高騰しやすいのが大きな特徴です。

なお、NFTはイーサリアムと呼ばれるブロックチェーンが主ですが、オフチェーンという仕組みを採用している場合は手数料が発生しないこともあります。

大幅な価格変動の動向

NFTアートといったデータは、大幅な価格変動の動向があるのもデメリットです。

購入した際には、一時的に価格が高まっていたとしても、その後も上がり続ける保証はありません。

また、データによって値幅が大きい一方で、下がるときも大きく下がるという特徴もあります。

NFTの将来性は？

参考：Non-Fungible Tokens Market

NFT（非代替性トークン）は、2022年現在で市場規模が約4,196億円です。

27年までには1兆8,782億円という4.4倍を超える急拡大によって将来性は高いといえます。

なかでも、NFTプラットフォームおよびマーケットプレイス部門が大きく拡大しており、イーサリアムに限らず以下のブロックチェーンも利用されはじめています。

• Cosmos

• Polkado

• Binance Smart Chain など

NFTは高い将来性があり、独自の特徴として手数料を無料にするといった、各々の特徴も徐々に明確化されはじめている市場です。

NFTの始め方

NFTの始め方は、以下の流れが一般的です。

• 暗号資産取引所の口座を開設

• ウォレットを作る

• ウォレットに入金する

• NFTマーケットにログインする

• 実際に購入する

NFTの売買には、仮想通貨取引所で口座の開設が必要です。

また、ウォレット（資産を保管しておく仮想的・概念的な場所）を作成し、そこへ手数料の支払いや購入に必要な金額を入金して始めます。

NFT取引の準備ができれば、プラットフォームのマーケットへログインし、売買する形です。

NFTに関する豆知識

最後に、NFTに関する豆知識を紹介します。

• NFTと仮想通貨の違いは？

• NFT自販機とは？

NFTと仮想通貨の違いは？

NFTは代替不可能、仮想通貨は代替可能という違いがわかりやすい例です。

仮想通貨は暗号資産とも呼ばれ、NFTと同様にブロックチェーン技術が使われています。

しかし、代表的な仮想通貨であるビットコイン（BTC）を例にすると、誰が保有していても1BTCは同じ価値ですから、お互いに交換できる（代替可能である）ものです。

NFTは、替えがきかない貴重なもので同様のものは存在せず、交換できない証明として考えましょう。

NFT自販機とは？

NFT自販機とは、アーティスト・松田将英による作品の一部として、NFTやWeb3の思想を体験してもらう目的で作成された製品です。

会員カードやNFTタグ、会員限定の展覧会チケットが販売され、指定フォームに会員番号とウォレットアドレスを送信するとNFTが配布される仕組みです。

これまでウォレットといったものに触れたことがない人でも、自動販売機で飲み物を購入する手順と同じようにNFT売買を体験できます。

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まとめ

NFTはブロックチェーン技術を利用して、デジタルデータの所有権を明確に証明できるトークンです。代表例としてNFTアート、NFTゲーム、TwitterのNFTアイコンなどが挙げられます。

NFTのメリットは所有権の明確化や取引の自由度の高さですが、一方で法規制の遅れや取引手数料の高騰がデメリットとなります。

とはいえ、将来性は高く、2022年時点での市場規模は4兆円超と見込まれています。NFTはさらなる発展が期待される新技術だと考えられるでしょう。