自社の新規事業を成功に導くためには、知っておきたいノウハウがあります。

この記事では、新規事業の成功に欠かせない基礎知識を以下の内容で詳しく解説します。

新規事業の成功に欠かせない立ち上げプロセス

新規事業を立ち上げる際に必要なプロセスは、主に以下の6つです。

1. 課題の洗い出し

2. 事業ドメイン（領域）の定義

3. 理念・ビジョンの明確化

4. 市場調査・事業調査の実施

5. 環境の用意・構築

6. ビジネスプランの計画を立てる

はじめに、新規事業によって解決すべき課題の明確化が重要です。その際、自社がはじめたいと考えている事業ではなく、ユーザーの抱える課題の打開策として新規事業を進める必要があるからです。

新規事業の方向性がしっかりまとまったら、市場調査や事業調査を実施します。調査によってユーザーの需要や利益の見込みを正しく見極めることが、事業を成功へと導きます。

詳しくは、以下の記事を参考にしてください。

【関連記事】
新規事業の立ち上げで必要な方法（プロセス）・ルール・流れのことをまとめてみた

新規事業を成功させるポイント

新規事業の成功に必要なポイントは、以下の3つです。

・本業との関連性を確認

・スモールスタートでテストする

・システムできる部分を探す

本業との関連性を確認

新規事業とはいえ、自社の事業とまったく別の分野を選択するのはリスクが高いでしょう。可能な限り、自社の本業と関連があり、ノウハウや協力企業などが期待できる事業を選ぶのが理想です。

本業との関連性が高い分野ほど、新規事業が成功する確率が上がるといえます。

スモールスタートでテストする

細部まで綿密に計画を立てるのではなく、大まかに計画して最低限の準備でスタートさせるのも成功の秘訣です。

大枠のみのプロダクトを製作したらまずはテストして、　市場の反応を確かめましょう。結果によっては、ビジネスモデルを改善するのも有効です。

小規模な開発でリスクを最小限に抑えながら、少しずつデジタル化を進めていくことをおすすめします。

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時代遅れ？リーンスタートアップの意味やアジャイルとの違いをまとめてみた

システムできる部分を探す

自社の事業の中で、システムオペレーションによってコストや情報の競争に勝ちやすくなる事業を見出すことも重要なポイントです。

システム化によってメリットがもたらされるポイントは、事業内容によって異なります。場合によっては、成熟した産業でもシステム化によって新たな市場を開拓できる可能性もあるでしょう。

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昨今では、将来的な人材不足解消やリモートワークへの移行などにより、システム化が最重要課題になっています。

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新規事業の成功率をデータで確認

「中小企業白書2017」によると、新規事業の成功率は約3割で、そのうち半数の企業が経常利益率が増加傾向にあると回答しています。

一方で7割の企業が新規事業に成功しておらず、経常利益率が増加していると回答した企業は3割に留まりました。

この結果から、新規事業が成功した企業ほど形状利益率においても増加傾向にあることがわかります。

（中小企業白書2017「新事業展開の成否別に見た、経常利益率の傾向」より引用）

また、新規事業を検討する背景に焦点をあてると、他社との競争や業績不振の打開を理由にはじめた企業ほど成功していない傾向にあります。

逆に、新しい柱となる事業の創出や、顧客・取引先のニーズによって新たな試みを展開した企業は、成功する確率が高いといえるでしょう。

大手企業の新規事業が成功した事例

大手企業の新規事業から、成功のために必要なヒントを得るのも有効です。例えば、以下のような3つの企業の成功事例があります。

• 日立のIoTプラットフォーム「Lumada」

• 富士通のQualtrics（クアルトリクス）

• 日本郵政とYper株式会社の「OKIPPA」

日立の「Lumada」は、事業領域が広く汎用性があるため各分野の企業が知見を得られるプラットフォームです。成功要因としては、既存ビジネスを深掘りしたことや、日立に業態変革や新規ビジネス創出の実績があったこと、DXの実現能力があったこと、マーケティング戦略に優れていることがあります。

富士通の「Qualtrics」は、社内でのデジタル改革が反映されたテクノロジープラットフォームです。この新規事業は、社内のデジタル改革が反映されており、実践済みのノウハウを展開したことにより、成功を収めたといえるでしょう。

日本郵政とYper株式会社の「OKIPPA」は、専用アプリで配送状況を管理し、自宅の玄関前に置き配バッグを設置するという画期的なサービスです。隙間ニーズを満たすことで、大きく飛躍した事業です。

成功した新規事業の共通点

こうした成功事例には、3つの共通点があります。

• 赤字でも失敗ではない

• 弱みを補う分野の掛け算

• 時代の流れに沿った事業

新規事業の立ち上げ時は、利益率が気になります。しかし、赤字は失敗であるとは限りません。追加資産調達を可能にする事業であれば、大きく成長する可能性は充分あります。

新規事業では、赤字を恐れて成功のチャンスを逃がさないことが大切です。

また、他社で既存サービスがあっても、弱点に特化した分野が見出せれば成功の可能性があります。実際、成功事例で取り上げた3社は社内リソースを活用して成功しています。

市場ニーズに即した事業であることも、成功のために必要な共通点です。飽和状態の市場でも、時代の移り変わりとともに新たなニーズが生まれることがあります。

独自の切り口で新たな可能性を発掘できれば、成功を手できるでしょう。

新規ビジネスのネタを生み出す考え方

新規ビジネスをはじめるにあたって、アイデアが出てこない場合は、既存事業の強みや弱みの整理からはじめてみましょう。
自社の事業を改めて振り返って、得意としている分野や長所になりうる事業、自社のウィークポイントである事業について、その理由と共に振り返ってみてください。

また、飽和状態の市場でも不満や不便があれば、そこから新たな市場が開拓できます。既存の商品やサービスでは対応できないニーズが期待できるからです。

徹底した市場調査を行うことによって、アイデアが生まれることもあります。調査結果を入念に分析して事業の可能性を感じたら、掘り下げてみてください。

さらに、以下のようなフレームワークも新規事業の立ち上げに活かせるツールです。

• アンチプロブレム

• オズボーンのチェックリスト

• ブレーンストーミング

• マンダラート

• マインドマップ

フレームワークについて詳しくは、以下の記事を参考にしてください。

【関連記事】
新規事業で役立つフレームワークをプロ視点で解説

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