ARシステム開発の費用は？実装方法や開発会社の選定方法も解説

ARシステム開発で不安なことがあるならジツゲン！にご相談ください。

要件定義からアジャイルが本当に適切な開発手法なのかまで、適切なソリューションを提案します。

弊社の月額制開発なら、月1回の定例会議で、スムーズにプロジェクトが進行する点がポイントです。

相談は無料ですので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

ARシステム開発費用はどのくらいかかる？

ARシステムの開発費用は、システムエンジニア（SE）やプログラマー1人が1ヶ月で行える作業量を示す「人月」と呼ばれる工数単位で算出されます。

例として、人月単価200万の上級システムエンジニア1名と、人月単価100万のプログラマー2名がARシステム開発に3ヶ月をかけた場合の開発費用は、200万×3＋100万×6＝1,200万円になります。

ARに限らずですが、システム開発費用は、プロジェクトに携わるシステムエンジニアやプログラマーの人数、人月単価、開発期間などによって変わるので、システム開発会社のWebサイトには料金表が載っていないことが多いです。

まずは、どのようなARシステムを作りたいのか開発会社に詳細を説明した後に、開発費用を計算してもらう流れになります。

一般的に、人月単価の相場としては、下請け会社やフリーランスのプログラマーだと単価60万～80万円程度が相場となり、大手企業に在籍しているプログラマーの場合は100万～200万円程度が相場になります。

システムエンジニアになるとプログラマーよりも上流工程を担う職種になるので、初級システムエンジニアでも50万～150万円と相場が高いです。

実務経験を積んでいる中級システムエンジニアで150万～180万円程度、ベテランの上級システムエンジニアだと180万～200万円が相場の目安になります。

なお、ARシステム開発を依頼する際の注意点として、「大手企業に依頼すれば安心」という先入観はもたないように気をつけましょう。

単価が高いシステムエンジニアやプログラマーなら仕事の質も優れているというわけではないです。

大手企業ともなると、システム開発を子会社や下請け企業に依頼する場合もあり、自社の利益も考慮して人月単価が高めに設定され、相場より高い見積もりを出されることも想定されます。

つまり、大手企業だから多少費用が相場より高くても、仕事のクオリティやサービスについては安心できるだろうという判断はリスクを高める可能性もあるということです。

大手企業の他にも実績があり、優秀なエンジニアが在籍しているシステム開発会社はありますので、開発費用の相場や実績、評判など、よく比較検討をして判断することをおすすめします。

AR動画とはなにか？

AR動画とは、AR（拡張現実）技術を使用して視聴する動画のことです。

スマートフォン・タブレット型端末のカメラで特定の箇所や風景を映すと動画が再生される仕組みになっています。

主に名刺、チラシ、パンフレット、店頭POPなどのアナログ媒体から詳細情報を分かりやすく伝えたいときにAR動画が用いられます。

AR動画は様々な方法で利用されており、動くAR絵本、AR動画を設定した招待状や手紙、ポスターやチラシを利用したPR動画の配信等もされています。また、レシピ本や運動本ならばAR動画で詳細に解説するなど、ビジネスからエンターテイメントまで幅広い分野で活用可能です。

また、活用事例を一つ挙げると、西野亮廣（にしのあきひろ）氏が制作した絵本「えんとつ町のプペル」の絵画展でも、AR動画を利用したオリジナルフォトフレームや、絵本の解説といったARコンテンツやVR（仮想現実）などの最新技術を積極的に利用した演出が話題となりました。

AR動画は、インパクトのある演出で興味を引き、サービスの概要や情報をダイレクトに伝えることができます。

自社のプロモーション・PR活動の施策として検討されてみてはいかがでしょうか。

ARシステムを簡単に組み込めるサービス

ARシステムを簡単に導入できるサービスを3つご紹介します。

LESSAR

「LESSAR（レッサー）」は、無料プランも用意されているので、最新のWebAR技術を気軽に利用できるクラウドサービスです。

アプリをインストールする必要もなく、数週間に一度は機能追加や改修のため自動でアップデートが行われます。

LESSARはマーカー型AR、顔認識AR、空間認識ARに対応しており、そのほかアクセス制限（リファラ設定）やアクセスログ分析、背景アニメーションなど豊富な機能を備えています。

ビジネスを始めさまざなシーンで活用でき、ゴディバ ジャパン株式会社やセブン-イレブン・ジャパンでも導入され、実績も十分にあるサービスです。

COCOAR

「COCOAR（ココアル）」は、導入企業1900社、アプリ280万DLの実績を誇るARアプリ作成サービスです。

クラウド型ARサービスなのでコストも抑えられ、ARマーカーとコンテンツのアップロードを行えば数分で作成・配信まで完了できます。

ユーザーは、COCOARからDLしたアプリのカメラでARマーカーを読み取るだけでARコンテンツを体験可能です。

3Dアニメーションにも対応しており、AR機能を利用して販促や集客といったマーケティングツールとしても活用できます。

COCOARはさまざまな業界の企業で導入されていますし、11万以上のAR企画に携わって蓄積したノウハウを活かして最適な企画・マーケティングをサポートしてくれるサービスです。

LIQUID AR β

「LIQUID AR β」は、最短10分でARコンテンツが作成可能となっており、アプリをインストールする必要もなくWebARやブラウザAR技術により、AR体験ができます。

クオリティーの高いARコンテンツのテンプレートや自社のプロモーションに役立つキャンペーン設定も可能です。

そのほか、ARカタログ、AR名刺、空間認識AR、ARスタンプラリーなど活用方法も幅広く、7日間の無料トライアルありますので、まずはお試しで利用されてみるのもいいでしょう。

ARシステムの開発工程

ARシステムの開発工程について解説しますので、1つずつ見てきましょう。

ヒアリング・企画

どのようなARシステムを作りたいのかヒアリングを行い、企画書を作成してもらいます。

自社のビジネスについてやARシステムを作る目的、ビジョンなどを開発側にしっかりと認識してもらう必要があります。

その後のお互いの認識にズレが生じないようにするため、専門用語を使う必要はありませんので、ご自身の要望は全て伝えておくようにしましょう。

要件定義

要件定義はARシステムの開発期間、システムの性能、運用方法など開発に必要な「要件」を書類（要件定義書）に記録し、内容を確定します。

要件定義で取り決めた項目に沿って開発は進められていきますので、発注側と開発側の双方が責任をもって認識をする合わせる必要があります。

ARシステムの開発工程においては、「要件定義」が一番重要なフェーズになりますので、開発側とよく打ち合わせを行い、「要件」を決めていきましょう。

動作テスト

動作テストでは、始めに設計書通りのプログラムが動くか検証する「単体テスト」、次に複数のプログラムを組み合わせて機能するかを検証する「結合テスト」、最後は構築した全てのシステムを繋げて「総合テスト」を行います。

システムのバグやセキュリティの脆弱性のほか、要件定義の通りに動作するのかをチェックする重要な工程になります。

運用保守・効果検証

全てのシステムテストをクリアしたら実際にARシステムを運用していきます。

開発会社は、システムの運用後も正常に稼働しているか確認し、不具合が発生した場合はシステムを修正するサポートもします。

また、新しい機能の追加やシステムが運用してからの効果検証も行います。

ARの開発会社を選ぶ方法

ARの開発会社を選ぶ際に重視してほしい点が、AR分野で実績のあるエンジニアが在籍しているか確認することです。

システム開発会社とはいえAR以外にも、VR（仮想現実）、AI（人工知能）、CMSなどさまざまなシステムを開発しており、得意分野も開発会社よって違います。

AR分野を得意とするエンジニアが在籍しており、実績が豊富な会社であれば自社のWebサイトに開発事例を載せているはずなので、事前に確認しておくようにしましょう。

また、見積書を出してくるまでの時間が長かったり、相場よりも費用が高い場合は要注意です。

AR開発を自社ではなく下請け会社に任せている可能性があり、発注者側の要件などが正確に下請け会社まで伝わっていない状態で開発が進んでしまうことも想定されます。

トラブルを防ぐ為にもARの開発会社を探すときは、複数社をピックアップして「AR分野における実績はあるか」「見積書の金額は相場より高くないか」など細かくチェックしておきましょう。

まとめ：ARシステムは優秀なエンジニアでないと作れない

ARシステム開発費用の相場や実装できるサービス、開発会社の選定方法などについて解説しました。

ARは最新技術になりますので、実務経験の浅いプログラマーや初級システムエンジニアではスキル不足で要望に応えられない可能性があります。

ARシステム開発は、AR分野で実績のあるプログラマーか、中級～上級システムエンジニアが在籍しているシステム開発会社に依頼した方がトラブルを招くリスクも低いでしょう。

また、依頼をしたら開発が現在どこまで進んでいるのか把握しておくことも大事です。

システム開発会社に任せっきりにはせず、進捗についてもお互いに認識を合わせながら開発を進めていきましょう。