コロナ禍で話題になったQR決済をはじめ、最近ではクレジットカードもタッチ決済できるものが増えてきました。

もはや私たちの生活に欠かせないオンライン決済システムですが、事業者側からみても幅広い決済方法に対応することは、顧客層の広がりとともに販路の拡大につながります。

しかし、オンライン決済機能といってもさまざまな種類があり、一概にこれがよいと言えません。ここでは、さまざまなオンライン決済機能を紹介し、自社サイトへの実装方法を解説しています。

オンライン決済機能（システム）とは

オンライン決済機能とは、インターネット上で決済が完了するシステムのことで、ECサイトはもちろん飲食店などの実店舗での事前決済にも活用されています。

購入したタイミングで決済が完了し、取引がよりスムーズに進むのが特徴です。

オンライン決済システムを導入すると、さまざまな決済方法をすべてまとめて代行してくれるため、決済について都度契約をする必要がありません。

また、個々に契約を行っている場合とは異なり、取扱いのある決済方法での利用料金は一括で入金されるため、入金確認に手をとられることなく事業に専念できます。

オンライン決済機能の接続方法

オンライン決済機能の接続方法は複数ありますが、多く選択されているのが以下の4つです。

• リンク(画面遷移)型

• トークン(JavaScript)型

• データ伝送(API)型

• メールリンク型

以下の表でそれぞれの特徴について示しています。

オンライン決済機能の種類

オンライン決済機能は、用途別に大きく3種類に分けられます。

• 実店舗

• オンライン決済

• Web・アプリ決済

実店舗

飲食店のような実店舗での決済と、デリバリーの事前決済や、ECサイトでの決済といった複数の販路での決済に対応している決済システムが多いです。

実店舗では、少額利用時に使いやすい電子マネーなどに対応していると、利用者の利便性が高まり、購買促進にもつながるでしょう。

たとえば、楽天ペイ、SBペイメントサービス、PayPayオンラインなどが挙げられます。

オンライン決済

ECサイトでの物販やサービスなどに特化したオンライン決済システムは、APIやメールリンク、専用トークンなど自社サイトの運営に合わせて柔軟に設置できるものが少なくありません。

また、クレジットカード不要で、複雑な操作をすることなくスムーズに取引が行えることは、非クレカ層や若年層の取り込み拡大にもつながります。

たとえば、STORES請求書決済、イプシロン、Paidyなどが挙げられます。

Webサービス・アプリ決済

珍しくなくなったインターネット経由でソフトウェア機能を提供するSaaSや、サブスクリプションアプリの利用料の支払いに適したオンライン決済システムもあります。

定額課金利用中にプランや利用人数を変更した際の料金計算や、日割り計算などに自動対応し、柔軟な決済設定や請求処理が可能なのは事業者側からみれば非常に魅力的でしょう。

たとえば、Stripe、ペイパル、サブスクペイなどが挙げられます。

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オンライン決済機能を利用するメリット

オンライン決済機能を利用するメリットはさまざまなものがありますが、代表的なものを下記に記しています。

• ユーザーへの利便性の向上

• キャッシュフローの安定化

• 未回収・不正取引等のリスク軽減

• 入金サイクル管理の業務効率化

ユーザーへの利便性の向上

オンライン決済が広く普及した今、多くのユーザーは利用できて当然という認識があるでしょう。

• さまざまな方法で支払いができる

• 現金がなくても買い物ができる

• 海外のサイトでも買い物ができる

• 利用履歴を確認できて家計管理がしやすい

オンライン決済機能を利用するメリットとして、上記のようなことはすでに当たり前と感じている方が多いかもしれません。

しかし、支払いにかかわる手間はほとんどなくなったため、個人情報やカード番号の入力などにあまり注意を払わなくなっている可能性があります。

キャッシュフローの安定化

オンライン決済機能システムを導入しなくても、直接現金取引や銀行振込・代金引換などを利用することも可能です。

しかし銀行振込の場合、相手が確実に振込をするかどうかわからず、未回収リスクが必ずありますし、代金引換も商材を選びます。

その点、クレジットカード決済であれば商品やサービスの購入時点で決済できるので、代金の未回収リスクが格段に減るでしょう。

オンライン決済機能は、キャッシュフローの安定化につながります。

未回収・不正取引等のリスク低減

オンライン決済システムは高いセキュリティで守られ、安全性の高い取引が可能となっています。

万が一、不正取引が発生した場合も、システム側が被害を負担・保証してくれるサービスも少なくありません。

例を挙げると「PayPay(PayPay株式会社)」は、不正利用による被害が発生した場合、利用者と加盟店のそれぞれに入金保証などの制度を用意しています。

入金サイクル管理の業務効率化

ニーズに合わせて複数の決済方法を採用したいものの、その負担に頭を抱える方も少なくないでしょう。

しかし、オンライン決済システムを利用することで、入金サイクルもまとめられ、売上金の集計や経理処理等の業務効率化が図れます。

一元管理によって、顧客情報、決済情報、振込などの運用負荷からおさらばしましょう。

たとえば、「Square(Square株式会社)」のように請求書発行や継続課金の機能を備えた決済サービスを利用すれば、リアルタイムで支払い状況や定期的な課金の入金状況を把握できます。

オンライン決済機能の違いを比較できるポイント

さまざまなオンライン決済機能がありますが、違いを比較できるポイントとして以下が挙げられます。

• 課金方式

• 決済方法

• 後続・関連業務

• 連携性能

• 決済手数料

• 入金のタイミング

課金方式

課金方式を採用しているサービスでは、利用者は「都度課金」と「継続課金」を選びます。

継続課金に対応しているオンライン決済システムなら、定期的に発生する集金を自動化できるため、サービスを提供する事業者側の業務効率化にもつながります。

決済方法

決済方法はクレジットカードが大半を占めているので、クレジットカード決済は必須でしょう。

デビットカード決済・オンライン電子マネー決済・QRコード決済・キャリア決済・コンビニ決済などさまざまな決済手段がありますが、なるべく幅広い決済方法に対応していると利用者の利便性が高まり、購買にもつながりやすい傾向があります。

後続・関連業務

請求書・納品書の作成・発行機能を備えたオンライン決済システムなら、決済にともなう事務処理作業を自動化でき、頭を悩ませなくて済みます。

たとえば、「STORES 請求書決済（ヘイ株式会社）」のように請求書を兼ねた決済用のWebページを作成し、利用者がURL経由で決済できるサービスでは、煩わしい請求書の管理や入金確認作業を効率化できるので、従業員の負担を軽減できます。

連携性能

自社で使用中のECサイト構築ツールとの連携も確認しておきましょう。

「ソニーペイメントサービス（ソニーペイメントサービス株式会社）」は、EC-CUBEやCS-Cartなどを使ってWebサイトを構築している場合、簡単導入できるパッケージプランを用意しています。

決済手数料

オンライン決済システムの多くは、初期費用・月額費用無料で導入できますが、決済手数料はカード会社や決済方法によって異なります。

利用者の多い決済方法やコストを加味し、自社にとってよりよい決済システムを選択しましょう。

入金のタイミング

決済システムによって入金のタイミングも異なります。

入金のタイミングは、決済成立の翌月・翌々月払いが基本となります。

しかし、システムによっては即日入金サービスや、月2回のオプションなどがあるので、自社の運営方針に合わせたサイクルを見つけましょう。

オンライン決済機能の例

オンライン決済機能の代表的な例を10個紹介します。

ここからはそれぞれのサービスに分けて紹介します。

Stripe

Stripeソフトウェアと高機能のAPIを使用した、世界規模で企業にオンライン決済サービスを提供している決済インフラで銀行や金融機関、デジタルウォレットなどと幅広く連携しています。

最短1日で利用可能となり、ランニングコストも抑えられる上、年中無休のサポートが受けられるのは非常に魅力です。

ペイパル

世界でも認知度が高く、200以上のマーケット、100以上の通貨に対応している決済プラットフォームです。

利用者は豊富な方法から支払いを選択でき、支払いが完了すると事業者に即時入金され、アカウント開設費・初期設定費用・月額料金無料・銀行口座への引き出し基本無料といった4つの無料を掲げて、ビジネスをサポートしてくれます。

サブスクペイ

スクールやセミナーなどの継続課金ビジネスに必要な機能を集約した決済代行サービスです。

豊富な決済方法から利用者層に見合った決済サービスが選択でき、会員管理業務として決済に紐づく顧客情報をデータベース化する拡張機能を搭載、マーケティング活動にもつながります。

futureshop

futureshopは、豊富なサポート実績とノウハウを持つSaaS型ECサイト構築プラットフォームで、導入する際の決済システムにはSBペイメントサービス株式会社(SBPS)の「SBPSオプション」があります。

SBペイメントサービスは豊富な決済方法の決済代行に留まらず、加盟店審査から管理業務、決済サービスの提供までをワンストップで行い、事業者が安心・安全に売上を拡大するためにさまざまなオプションを用意しています。

Smartpage

ホームページ開設・運用に必要なものをサービスするSmartpageでは、決済機能付きフォームを提供しています。

Smartpageでホームページを作成すれば、初期費用や売上に伴う販売手数料もかからず、 決済機能付きフォームを追加するだけなので、 幅広い用途で利用できます。

PayPayオンライン

キャッシュレス決済として急速に認知されるようになったQRコード決済サービスです。

オンライン決済においては、利用者が選択するとアプリが自動で起動し、支払いが完了するため、顧客の離脱を減らせます。

専任スタッフとシステムの24時間体制の監視で不正を未然に防ぎ、不正な取引があった場合には原則被害の全額をPayPayが負担してくれる点も魅力です。

Square

Squareの決済処理機能を組み込むことで、スマートフォンやタブレット端末を利用してクレジットカード決済ができます。

専用のPOSレジを通して、在庫管理・売上管理・顧客管理が簡単にでき、ホームページ作成のテンプレートを使って初心者でも簡単に構築が可能です。

STORES

オンライン上で決済用のWeb請求書ページを作成・送信できるオンライン決済システムです。

利用者のメールアドレス宛に決済用のURLが送られ、Webブラウザで決済を完結でき、導入費用も不要で、手軽に導入できます。

ソニーペイメントサービス

さまざまな決済代行サービスを提供しているマルチペイメントサービスです。

カード会社と他のネットワークを介さず接続する高速レスポンスを実現し、利用者のストレス軽減から離脱率改善が期待でき、認証サービスとして、「3Dセキュア」に加え、独自サービスの「認証アシストサービス」を導入しています。

Paidy

Paidyとは、メールアドレスと携帯番号だけで完了できるオンライン後払い決済サービスです。

その月に買い物をした分の支払いは翌月にまとめて支払う形で、分割払いもできます。

オンライン決済機能の実装方法

オンライン決済機能の実装方法としては2つあります。

• 自社でプログラミングし構築する

• 開発会社に依頼する

自社でプログラミングし構築する

オンライン決済機能に関して、PHPやC#、Pythonなどの言語の基本を知っていれば実装することができますが、プログラミング未経験者にとっては「決済の仕組みを実装する」こと自体に不安を覚えるでしょう。

しかし、プログラミングの知識がなくとも、簡単なHTMLやCSSなどの基本的なコーディングの知識さえあれば、コードを差し込むだけで決済システムを実装できるサービスも少なくありません。

たとえば、Spikeはプログラミングの知識なしで決済ページを持つことができるサービスを展開しているので、プログラミング未経験者でも簡単に扱うことができます。

プログラミングの人材がいなくても、簡単に決済機能を持てる方法やサービスがありますので、興味がある方は調べてみることをおすすめします。

開発会社に依頼する

自社にプログラミング人材がいない、開発ができない場合は、事前に自社のユーザー層に好まれる決済方法を調査・検討した上で、構築を開発会社に依頼しましょう。

新しく作るのはもちろん、サービスを埋め込んだり、決済機能付きのホームページを作成するなどさまざまな方法が考えられます。

決済システム開発・導入を成功へ導くためには、目的を明確にした上で、依頼先のシステム開発会社と共有することが重要です。

そうしたシステム開発を叶えるためには、自社の戦略や今後の方向性に関するヒアリングをおこない、実現のために最適なプランを提案する業者の選定が欠かせないものといえます。

そのため、決済システムの開発・構築を依頼する場合は、ワンストップで対応している業者や、グループ企業内で業務を分担している業者を選ぶのがおすすめです。

オンライン決済機能の注意点

オンライン決済機能の注意点として以下の2点が挙げられます。

• 不正アクセスの被害がある

• 決済について決めておく

不正アクセスの被害がある

日本政府も注意喚起しているように、既存サービスのアカウントに対しての攻撃をはじめとする不正アクセスにより決済機能が悪用され、利用者に被害が発生する事例が報告されています。

決済機能を提供するアプリの導入をしている事業者は、不正アクセスに備えた十分な対策を講じなくてはいけません。

自社が使用している決済機能について、常に情報を獲得しておく必要があります。

決済について決めておく

決済方法の種類が多様化しているからといって、やみくもに多くの決済方法を導入してしまうと、コストがかかる上、管理できない状態に陥る可能性があります。

自社の商品を届けたいユーザーがどのような決済方法を求めているか、決済手数料などのコストも鑑みて、導入を決めましょう。

決済方法は後から追加もできますし、不要になれば外せばよいので、まずはクレジットカードやコンビニ払い等の必要最低限の決済方法を導入し、顧客の属性やリクエストを確認しながら決済手段の拡充を行う方法がおすすめです。

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まとめ

オンライン決済機能は、利用者の利便性向上だけでなく、事業者側にも決済業務の効率化や売上アップのメリットをもたらします。

たださまざまな決済機能があるので、導入に際して迷われる方は少なくありません。

自社がどのような顧客層に売りたいのか、どのような商品を売るのか、まずは自社のビジネスモデルをしっかり見極めることが大切です。